住宅ローンを受けるための条件

2本の土地価格は上昇する傾向にある

住宅を購入するためには、自己資金ですべて賄うことが可能であれば、それがベストの選択です。
しかし、日本の土地というのは、諸外国と比較すると、住宅向けの土地が少ないことが特徴です。
土地が少ないということは、土地の競争率が高くなります。
競争率が高いということは、資本主義の社会においては、価格が高くなるのは当然の流れです。
こうした日本の特徴から、土地の価格は相対的に高くなる傾向があります。
その象徴的な現象が、昭和の後半に巻き起こったバブル景気です。

住宅の建築コストもバカになりません

また、住宅を購入するためには、こうした土地以外の問題として、住宅の建築コストも存在します。
日本は、先進国と呼ばれる国のなかでも、人件費が高い部類に入ります。
人件費が高いということは、住宅の建築コストにも、反映されるのです。
すなわち、日本で住宅を購入するためには、全体に大きなお金が必要になるのです。
この大きなお金を、先述の自己資金だけで賄うことは、困難なことが多くなります。
そこで利用されるのが、銀行で住宅ローンによる融資を受けることです。

年収意外に年齢も住宅ローンを組む際の判断ポイントになります

住宅ローンによる融資を受けるためには、ある程度の支払い能力の有無が問われます。
例えば、いくらローンを組んだとしても、それを支払うことが出来なければ、銀行が困るのです。
これに対して、住宅購入の需要が高い若い世代は、それほど高い給与を得ていることは少なくなります。
しかし、若いということは、これからまだ働くことで、収入を得る可能性が高くもあります。
この相反するバランスを、総合的に判断して、銀行は融資の実行の可否を決定するのです。
また、自分自身の収入だけで融資が受けられない場合には、保証人を付けることもあります。
特に若い人の場合には、両親が生きていることが多いので、両親が保証人になることが多いのです。